医療・ヘルスケア

医療分野において、生成 AI（Generative AI）の活用が急速に進んでおり、特に医療画像の領域でその重要性が増しています。データを基に新たな画像やデータを生成する技術である生成 AI の導入により、診断精度の向上、医療従事者の負担軽減、患者ケアの質の向上、治療計画、医療教育など期待されており、医療全体の革新に大きく寄与しています。ここでは、生成AIが医療画像分野で必要とされる理由やその重要性について、さらに今後の可能性について解説し、デモとしてMicrosoft Azure Open AI Service（生成AI）の実際の活用例を紹介します。 

個人の生活に紐づく健康・医療・介護等に関するデータであるPHR（パーソナルヘルスレコード）を活用したサービスの価値を考える座談会、 第3回のテーマは「自治体の活動を改善するPHRサービス 」です。PHRサービスが地域に浸透していくために押さえておくべきポイントとは、一体何でしょうか？ 今回は、PHRサービス「ヘルスケアパスポート」の導入を進める兵庫県丹波篠山市の取り組みを題材に、医療従事者・行政担当者・PHR支援会社といった異なる立場の参加者が集まり、PHRへの期待や課題感、そして今後の可能性について意見を交わしました。

本日、日本マイクロソフト株式会社は、医療情報を扱うためのクラウドサービスが、3省2ガイドラインである厚生労働省の「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」と経済産業省・総務省の「医療情報を取り扱う情報システム・サービスの提供事業者における安全管理ガイドライン」（以下、ガイドラインと表記）の要求事項に従っていることをまとめた『医療機関向けクラウドサービス対応セキュリティリファレンス（2024年度）』を2021年度に公開したものの改訂版を公開しました。このリファレンスは富士ソフト株式会社の支援を受け、日本マイクロソフトと協力して作成しました。昨今、医療業界でも多くの被害を受けている現状に対して、このリファレンスを使用することで、医療機関や医療システムベンダー等が適切なセキュリティ対策を講じ、日本国内の医療システム全体のセキュリティを強化することができると考えています。

医薬品開発に係る各種計算、シミュレーションにはハイパフォーマンスコンピューティング（HPC）を実現するIT基盤が必要不可欠であり、より柔軟にリソースが提供可能なクラウド上での利用が注目されています。 クラウドベースのHPC環境はオンデマンド性、スケーラビリティ、AI等の最新技術との連携等、これまでない様々なメリットを提供可能です。 既に国内外の製薬企業様や研究機関様において、化合物のスクリーニングやゲノム解析の期間短縮にMicrosoft AzureのHPCソリューションが活用されており、新薬開発プロセスの改善や、迅速な医療への応用に繋がる基盤構築が実現されております。 今後はHPCと量子コンピューティングとの統合や研究のオープン化等が期待され、次世代の研究開発をリードするための重要な鍵となる要素と考えられます。

個人の生活に紐づく健康・医療・介護等に関するデータであるPHR（パーソナルヘルスレコード） 第2回の座談会のテーマは、「女性の生活に寄り添うPHRサービス」。女性の健康課題をテクノロジーで解決するフェムテックサービスを展開する株式会社エムティーアイとシミックホールディングス株式会社の社員4人が参加し、女性のPHR活用に向けた課題や展望について語り合いました。日本マイクロソフト株式会社業務執行役員兼パブリックセンター事業本部ヘルスケア統括本部長　大山訓弘も聞き役として座談会に参加しました。

2024 年 5 月 28 日に、日本マイクロソフト品川本社においてヘルスケア・製薬業界向けの AI 活用推進セミナーが開催されました。 日本マイクロソフトの AI ソリューション紹介に始まり、先進企業の取り組み、そしてパートナー企業によるソリューション発表で構成された本セミナーには多くの来場者が詰めかけ、ヘルスケア・製薬業界における生成 AI の注目度の高さを改めて実感する機会となりました。

社会医療法人愛仁会は、1958 年に大阪市西淀川区の千船診療所を起源として設立。「貢献・創意・協調」をモットーとして、地域に密着した医療と介護事業を展開しています。 2024 年 6 月現在で急性期病院 4 施設、回復期病院 2 施設、介護施設 6 施設、健診センター 2 施設、看護専門学校 2 校を運営する同会では、近年の働き手不足、医療・介護需要の増加に対応するために、職員の働き方改革に取り組んでいます。 同会では、特定行為研修の実施や看護補助者育成事業などに積極的に取り組みながら、労働時間管理やタスク シフティング（業務の移管）などの改革を推進。同時に、デジタルの力による業務効率化にも力を注いでいます。 そのデジタル改革の一環として同会が開発したのが、Microsoft Teams と電子カルテを掛け合わせた新たな診療コミュニケーション ツールです。同会ではこのシステムをもとにして、コミュニケーションの活性化によるチーム医療の推進と業務の効率化を進めようとしています。

大阪急性期・総合医療センター、ソフトウエア協会と日本マイクロソフト株式会社は、2024 年 6 月 3 日、連携協定 (以下、本協定) を締結しました。本協定は大阪急性期・総合医療センター、ソフトウエア協会及び日本マイクロソフト株式会社が相互に連携・協力を行い、医療におけるＩＴセキュリティ環境の構築、働き方改革に資する業務効率化の推進及び未来の医療環境に資するデータ活用基盤の構築を行い、その取組事例を発信することにより、全国の医療機関における情報セキュリティ強化とＤＸ推進に貢献することを目的としています。